大手企業の莫大な広告費と対等に戦う!中小零細企業はITと綿密なブランド作りで広告費を削減しながら効果を出せる。
皆さんこんにちは。STF代表の佐藤です。今日は少し大袈裟なタイトルです。(笑)
日頃、皆さんは大手企業が展開する莫大な広告費を投入したテレビCMや紙媒体に至るまで、ありとあらゆる商品広告を日常的に目に、耳にしていると思います。
■仕事柄、大手メーカーの広告物をよく手にしますが、中小零細の広告費ではコスト的に見合うものではありませんでした。
ただ、インターネット市場では、プランニング次第で大手メーカーと対等な競争が現実にもなり、
さらに大幅に広告費を削減することが可能です。そこで重要になるのが広報計画です。
ひと昔前までは、大手企業の派手な広告戦略を横目に、地方の中小零細企業では、独自に開発した商品価値や優れたサービスを持ち合わせていても、広く大衆にアピールするチカラに弱いという、何とも歯がゆいジレンマが存在していたことでしょう。
大手の圧倒的な存在や流通の問題、そして営業戦略など、キリが無いほどの問題に埋もれてしまっていた優れた生産者や販路を求めるバイヤーの方々は、その地道な努力が実を結ばない不条理を感じ続けてこられたのではないでしょうか。
しかし、インターネットが普及しはじめてから、企業や個人が様々な情報発信を行うことにより、広告のあり方も変化してきました。以前のように莫大な費用を投入した大量な広告から、ユーザーが知りたい情報をタイムリーに発信することが重要になってきたのです。
こうして昨年の広告費が示す通り、インターネット広告やホームページの需要は必然の媒体へと上り詰めました。
ちなみに、昨年2009年の日本国内における総広告費は、ラジオ(1,370億円)、雑誌(3,034億円)、新聞(6,739億円)を抜き、インターネット広告費が7,069億円となっています。依然としてテレビCMの1兆7,139億円には及びませんが、英国では2009年の時点で、すでにオンライン広告がテレビ広告費を上回っています。日本国内でも今後、他メディアとの連携や、携帯電話市場における広告などはさらに伸び続けていますから、今年の年末にはどんな数字になっているのか、インターネットのさらなる飛躍が楽しみです。
少し話がそれましたが・・・近年の相次ぐ流通革命では、市場のシステムも変化し続けています。
コンビニエンスストアの拡大や郊外型大型店舗の建設などと、リアル店舗の経営環境が目まぐるしく移行している中で、ストリート以外のインターネット販売に見られる無店舗販売が急速に拡大し続け、これまで小売店や卸売店を経由していた流通が回避される現在のシステムは更に拡大し続けています。
こうしてインターネット市場への参入が中小零細企業にとっても当たり前になってきた今日では、流通革命も第1次流通革命の「量販店の登場」と、第2次流通革命の「コンビニエンスストアと通信販売」の時代を経て、第3次流通革命の「既存ビジネスモデルとITの融合時代」に突入しています。
ビジネスにおける「ファーストムーバー、トップシェアーの法則(First mover,Top share)」、いわゆる「早い者勝ちの法則」は、インターネット市場においては、Yahoo!と楽天の図式や、全国トップシェアを狙う企業にこそ当てはまりますが、地方の一企業にとっては、これまでのリアル店舗では成し得なかった成長さえ容易に実現してしまうほど、いまだその勢いは衰えることはありません。
とは言っても、これから参入する企業にとっては、eコマースの体系的な理解と計画的な戦略として、これまでの経営資源をITと上手くマッチングさせつつも、時間的な競争力が要求されてくることは必至です。情報がタイムリーなインターネット市場では、これまでのビジネスシーンでは特に「タイミング」が重要なウェイトを占めてくるのだと思います。
時代のニーズにいち早く反応し、参入・実践し、理解を深め、ノウハウを蓄積してこそ、明確な広告コストの削減と地方からの市場参入を拡大させることが可能になるのではないでしょうか。
少し端折った近年のまとめ記事になってしまいましたが、手にした一枚のパンフレットから、大きな市場を想像せずにいられなかった佐藤でした。
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